iCD & ITSS+ をどう使うか。ひとつの前提となるDXによる変化について理解しておく必要があります。
ITサービス提供側と受ける側の関係の変化
ユーザー企業が情報システム部門、もしくは情報システム会社を通じて、ITベンダにシステム開発や運用を委託するという形態が、長らく続いてきました。
この仕組みではユーザー企業の強みが希薄になり技術的にも空洞化する危険があると長年言われ続けてきました。しかしながら「コストをかけずにシステムを運用すべき」という経営層の古い考えから一向に変化の兆しが見えなかったのですが、DXやその技術の推進で明らかに変化してきています。しかもその速度は予想を超えているようです。
新しい形態は図の右側ですが、そこで表現されているのは次のようなことです。
システム開発や運用については、今までのように情報システム部門や情報システム会社に任せきりではなく、ビジネス部門が主体になる。
必要となれば、新しいデジタル部門が設置される。
大手ITベンダに任せるのでは無く、振興の中小IT企業ともパートナリングする。
ユーザー企業自身がクラウドビジネスやプラットフフォームビジネスを手掛ける。
このように、システムとサービスは一体化し、ITサービス企業とユーザー企業の切り分けが難しくなってきます。
ここで問題となるのは、言われた通り開発や運用だけしてきたITサービス企業のビジネスモデルをどう変えるか、また、ユーザー企業の情報システム部門で、ビジネス部門とITサービス企業の橋渡しだけをしてきた方々の今後です。
DX推進で変わるもの
DXを進めることにより変化していくのは次のようなことです。
コスト削減から価値向上へ
定常業務支援からデータを活用する新ビジネス創出へ
継続的改善から不連続的変化と速度への対応
→ カスタマー・エクスペリエンス(CX)戦略
「いいものを作れば売れる」ではなく、顧客の動向をいち早く察知して購買行動につなげることが企業に重視される
DX推進でのために変えなければならないもの
各企業が、来る「超スマート社会」で活躍するため、今、これから、何をすべきかを考えることが基本です。
役割・体制・プロセス
オーナーシップ：情報システム部門 → 事業部門
経営の「柔軟性」 マインドの転換
企画・開発
サービス系などビジネス戦略システムが重要
短納期 （変化俊敏対応） （高速開発）
先を見通しにくい ・激しい環境変化
競争優位の確保
価値基準：品質・安定 → スピード
開発手法：ウオーターフォール → アジャイル、DevOps
主要技術：IoT、データサイエンス、AI
開発主体：ベンダ活用 → 内製、パートナリング、同業種・異業種との協業
（共通基盤利用）
～その3につづく
いよいよiCD & ITSS+活用に入っていきます。
公開日：
2022.03.11
