ついに公表されたスキル標準の最終形「ｉコンピテンシ・ディクショナリ」！　～その4

iCDの活用概観

CCSFでは、現実的に企業での活用が主体となっていました。実際にはITSSなど既存のスキル標準を基に構築されていますので、それぞれのスキル標準へリバースすることも可能です。したがって業界標準として活用することが可能です。しかしながら、そのような話は小難しく感じる方が多く、業界標準としてわかりやすく示してほしいという声も多く聞かれました。また、タスクと教育プログラムを結びつけることも、十分に理解が進まず浸透しづらいという状況でした。

先回までの概要や構造での説明の通り、CCSFと考え方は同じなのですが、格段に品質が上がっています。タスクとスキルを独立して持たせ、ゆるやかな連係をとることで、教育プログラムや資格などとの結びつけを、さらに分かりやすくすることができました。
また、iCDをデータベースとして位置づけ、各種委員会での業界標準の策定や公表に威力を発揮することになります。

iCDの活用については次の3通りです。

(1)企業・団体・組織での活用

○組織力強化のための活用

• 組織の持つべき機能・役割の可視化、および組織設計

• 役割分担、最適配置の明確化

• 業務機能の把握と生産性や業務品質の向上を目的とした人材育成策の検討

○企業・組織戦略実現に向けた効果的な投資の実施

• 優先順位の明確化、投資効果の把握

○プロジェクト要員の割り当ての効率化

○企業・組織目標と現状にあった人材育成計画の立案

• IT人材の現状、強化すべきポイントの把握

• 育成計画の検討

• 適切な教育プログラムの選択

○キャリアパスの明確化

• 目標とするキャリアを実現のためのスキル開発の明確化

• キャリアチェンジを図る際の参照モデルとして利用

個人での活用

○IT関連スキルの把握

○自分の持つスキルと成熟度の把握

○各スキルの活用場面(タスク)の理解、または就業を希望する仕事に必要なスキルの把握

○目標とするスキル、その習得手段、到達確認の手段（資格、試験など）の明確化

教育機関での活用

○スキルディクショナリを基にした教育プログラムの企画・提供

○教育プログラムの評価

図のように、iCDが中核となり3つの活用を支えることになります。

iCDの企業活用

図はiCDを活用して、企業や組織がIT人材育成のPDCAを実行する仕組みの構築プロセスを示しています。ITSSから受け継がれてきた活用プロセスは基本的に変化しておらず、今までこうした方法で取り組んだ多くの企業・組織の成果を踏まえてまとめられています。

「要件分析」から「試行と確定」までを「導入プロセス」であり、人材開発の仕組みの構築プロセスです。「現状把握」以降は、構築した仕組みを実際に回す運用プロセスになります。

企業や組織は、経営戦略や事業計画を基に、将来を踏まえて求められる活動内容、およびそれに必要な実行能力を明らかにすることが必要です。その上で現状との差異から育成計画や人員計画を立て、PDCAを回すことが理想的なアプローチと言えるでしょう。

次回は「要件分析」から詳しく説明していきます。